私たちの50年!!

1962年5月11日サントス着のあるぜんちな丸第12次航で着伯。681名の同船者の移住先国への定着の過程を戦後移住の歴史の一部として残して置く事を目的とした私たちの40年!!と云うホームページを開設してい居りその関連BLOGとして位置付けている。

2019年10月

北東伯海岸への原油漂着に関する「最悪の想定」 ニッケイ新聞WEB版より

ブラジル沿岸部における史上最悪の環境破壊

ビニール手袋にこびりついた原油(ペルナンブッコ州、Leo Domingos)

 想像してほしい。たとえば故郷の美しい海岸の見渡すかぎりが、真黒な原油の塊でベトベトになっている様子を…。そこでは人はもちろん、鳥もウミガメも、魚すらも汚染され、次々に健康を害していく。
 8月30日に最初の原油漂着が発見されてから、あちこちで発見されるようになり、今では200もの海岸で漂着が確認された。その中には北東伯が誇る最大の観光地であるポルト・デ・ガリーニャ海岸(ペルナンブッコ州)、モロ・デ・サンパウロ(バイア州)、トッドス・オス・サントス湾(バイア州)も含まれる。


 この北大河州からバイア州までの1千キロを超える海岸線が特に被害を受け、10月24日時点で流れ着いた原油量は1300トン以上と報道されている。この地域にはサンゴ礁やマングローブ林が多く、貴重な生態系も残っていた。ブラジル沿岸部における史上最悪の環境破壊だ。
 本紙2面10月25日付は《北東部=原油汚染で健康被害確認=魚介類からも重金属検出=回収した原油の扱いで混乱》と報じている。
 《病院で治療を受けたボランティア17人が訴えた症状は、原油に触れて生じる発疹やしみ、火傷、かゆみと、原油から生じるガスを吸い込んで起きる頭痛や嘔吐、吐き気、のどの痛み、意識の混濁などに大別される。(中略)
 魚介類の重金属汚染に関する調査はバイア連邦大学が行っており、魚や貝など50点を分析した結果、全てのサンプルから重金属が検出された。北東部では既に、汚染海域で獲れた魚介類は食べないようにとの指示が出ており、水産業従事者を取り巻く環境は一層厳しさを増している》(同25日付)

環境問題で祟られた2019年のブラジル

原油の塊を改修するボランティアたち。中には素手で作業する人も(ペルナンブッコ州、Leo Domingos)

 この件に関しては10月10日付本紙《ブラジル北東部/史上最大の海洋環境破壊に/漂着したのはベ国産原油/流出原因は未だ分からず》を読んだ時から、今年は「環境問題に祟られている」と、とても暗い気持ちになっていた。
 たとえば、新年早々1月25日に起きたブルマジーニョ鉱滓ダム決壊事故では、直接の犠牲者は250人、行方不明者20人だった。加えて5月23日付《ミナス州=ダム決壊の恐怖で病む人々=医療機関利用者などが急増》、9月10日付《ブルマジーニョで上半期の自殺未遂が3割増加=薬の処方量も急激に増える》にもあるようにジワジワと付近住民を精神的に追い詰めている。
 また、決壊したダムのすぐそばを流れるパラオペバ川は生態系的には「死んだ」状態となってしまい、重金属などの汚染物質は下流のある「北東伯の母なる大河」サンフランシスコ川に流れ込んでいるという調査結果も報じられた。
 さらに、8月24日付本紙《アマゾン森林火災に国際的批判強まる=緊急対策でG7召集へ》や《アマゾンの森林火災に怒り、悲しむ世界=ディカプリオやロナウドといったセレブも》にあるようにアマゾン火災の増加は、世界的に反響を呼んだ。
 それぞれ、たった一つでも十分に衝撃的な環境問題を引き起こしているのに、今度はあの美しい北東伯海岸に原油漂着―ときた。だが、不思議なことに今回、国際世論はあまり反応していない。

原油タンカー沈没なら何年も漏れ続ける?

波打ち際に打ち上げられた原油(バイア州、Instituto Bioma)

 物事は常に最悪を想定し、「そうならなかったらラッキー」と思う方が精神衛生上よい。そこで「最悪の想定」をしてみたい。以下に想定することは、あくまで想像に過ぎない。
 今回の事例を見ると、明らかに原油タンカーが関係している。
 ウィキペディア「石油タンカー」項によれば、石油タンカーの積載量は重量トン数にして数千トン程度の沿岸用タンカーから、55万トンに達するマンモススーパータンカーまである。2006年6月時点で、1万載貨重量トンを超える石油タンカーは4024隻あり、年間およそ20億トンの石油を輸送する。
 1300トンの漂着原油量は小型タンカー1隻分だ。たったそれだけで、1千キロ以上の海岸線に広がる漁業・観光産業へ数年間にわたって大きな被害を与えられる。
 しかも1カ月たっても犯人が分からない。原油自体はベネズエラ産だと成分から分かっているが、だからといってベネズエラがやったとは限らない。その原油を買っている国、会社が関係している可能性の方が高い。
 10月15日付本紙《北東部=1カ月半経ても続く原油漂着=セルジッペ州だけで100トン回収=流出源は外海の水中か?》を読んで、最悪の場合を想定していた。「旧式なベネズエラの原油タンカーが、ブラジル沖700キロほどの地点で沈没した」という筋書きだ。
 というのも、次の記事を読んだからだ。《汚染源に関しては一時、ブラジルの近海で海洋投棄された可能性が囁かれていたが、海洋物理学者らのシミュレーションや海軍が洋上で油のしみなどを発見できていない事などから、北東部に漂着した原油は、ペルナンブコ州やパライバ州から500~1千キロ沖の水面下で流出している可能性も指摘されている。
 これらの情報から、タンカーの難破、以前難破したタンカーの中身が現在になって漏れ始めた、タンカーからタンカーに詰め替える時の事故が原油流出の原因と考えられるという。それ以外に、船名を変えたり、レーダーを切るなどして所在や正体を隠す「幽霊船」が関与している可能性もあるという》(同10月15日付)。

原油が岩にこびりついたサルバドールの海岸(バイア州、Max Haack/Secom)

 10月19日付本紙《北東部原油汚染=漂着量が再び増える=流出源は700キロ沖か=回復には数十年を要す?》というのも気になる内容だった。
 一度に投棄されたのならまとめて漂着して、その後は収まる。今回のように後から後から流れ着くことは考えにくい。そこで想定されるのは、タンカーが沈没して少しずつ漏れているとか、大量のドラム缶に詰めた原油が海中に投棄され、そこから徐々に漏れ出しているようなケースではないか。


 沈没タンカーであれば、海中に沈む巨大な金属塊を探査するレーダーで調べるしかない。国レベルが動かないと、そんな大掛かりな調査はできないが、連邦政府の動きは鈍い。もしも、ドラム缶に入れた小分け状態で、バラバラに海中投棄されていたら、発見はむずかしいかもしれない。しかも大西洋中央部の海溝付近の深い海底であれば、もうお手上げだ。
 だが、沈没タンカーという最悪の筋書きの場合、船倉が空になるまで何年もかけて少しずつ原油は漏えいし続ける可能性がある。何度も何度も原油が漂着してきたら、海岸で清掃作業をするボランティアの健康被害もバカにならない。

どこのタンカーなのか?

(星野妙子編『ラテンアメリカの一次産品輸出産業―資料集―』調査研究報告書、アジア経済研究所、2006年、205頁)

 星野妙子編『ラテンアメリカの一次産品輸出産業―資料集―』の表の通り、2006年時点のベネズエラ原油輸出先の一番のお得意さまは米国。続いて中南米・カリブ諸国、西ヨーロッパ、アジア太平洋だ。
 さらに気になるのは、《チャベス政権は2005年に、ペトロカリベ、ペトロスル構想を打ち出し、中南米・カリブ諸国との間で石油協定を次々と締結した。また中国を重要市場ととらえ、中国石油企業によるベネズエラ国内の石油開発・生産への参入および中国への石油輸出を含めたエネルギー協定を結んでおり、中国への石油輸出が今後増えることが予想される》(同206頁)と書かれている。



 この後の大きな変化といえば、2017年7月30日に実施された制憲議会議員選挙を契機に、米国のベネズエラに対する制裁が強化された点だ。ベネズエラにとって最大の輸出先である米国との石油製品の貿易を制限する内容であり、その分、誰かが買っている。
 今のベネズエラを裏から支援しているのはロシアと中国だと言われる。そして大西洋のブラジル沖を通るタンカーとしては、アジア太平洋諸国向けの原油の可能性が高い。
 独立行政法人「石油天然ガス・金属鉱物資源機構」のサイトに今年2月23日付で掲載された《ベネズエラ:石油産業をめぐる最近の動向》(舩木弥和子著》によれば、米国からの制裁の影響として《生産量減少に伴う原油の不足、火災、機材の故障、部品の不足等により、PDVSA(ベネズエラ国営石油会社)保有の製油所の稼働率は2017年7月に50%、年末には15%と低い水準で推移している。また、資金不足による不十分なタンカーの掃除や点検、原油の品質低下、原油生産量の減少、米国の制裁等により石油の輸出入にも影響が生じている》という。
 つまり、生産量が急激に低下して資金不足に直面する中で、タンカーを含めた保守点検がおろそかになっているようだ。本来、原油を産地から精製地に輸送する「外航タンカー」は大型化が進んで20万トン以下ぐらいが主流だが、精製油を国内輸送するだけの「内航タンカー」は1千トン内外の小型船が多い。
 もし、沈没したのが「外航タンカー」クラスであれば、今までの量の20倍の量が今後も流れ出る可能性がある。国内輸送向けの「内航タンカー」を幽霊船として大西洋という外洋を航行させていたなら…。ブラジル政府は「幽霊船」という表現をしているが、米国のベネズエラ経済制裁から逃れるために、正式な売買登録できない取引をする原油タンカーがそれにあたると思われる。
 旧式な設備で、無認可な原油を運んでいるので、パナマ運河を航行せずに、旧式のタンカーでこっそりアジアへ運んでいたという可能性が考えられる。とすれば、中国向けの「幽霊船」がブラジル沖で何らかの事故を起こして沈没したという筋書きが、最悪の想定ではないか。

意図的にこれを起こせば環境テロになり得る

ジェット噴射で原油を洗浄すると言う気の遠くなるような作業が行われている(バイア州、SECOM/Salvador)

 「これは環境テロではないか?!」――8月末、最初に北東伯の海岸への原油漂着が報じられた際、そう思った。もちろん、そんな証拠は何もない。単なる事故の可能性も高い。
 なぜそんなことを思ったかと言えば、もしも同じことが「日本の近海で起きたら日本の海岸線は全滅する」と直感したからだ。
 もしも20万トンクラスの原油タンカーを沖縄付近の沖で意図的に沈没させれば、船倉から漏えいした原油は黒潮にのって鹿児島から青森まで1900キロの海岸線をくまなく汚すことになる。日本近海の漁業や観光産業がほぼ全滅する。
 たとえ事故でも、あってはならない。まして環境テロとしてやるのは許せない暴挙だろう。
 「日本であれば太平洋側海岸が全滅」ぐらいの規模の環境事故に、今回ブラジルは遭遇している。日本にとっても、決して対岸の火事ではない。(深)

一笑一若・メキシコ小話「初夜の明け方…」富田さんからのお便りです。


    和田さん&W50年の皆さん、ご機嫌いかがですか?今週は一笑一若・メキシコ小話「初夜の明け方…」をお送りします。新婚夫婦の間には何やら険悪な空気が…。さて、何があったのでしょうか?ご用とお急ぎでないお方は、下記のブログをお訪ねのうえ、一笑一若・メキシコ小話「初夜の明け方…」E N J O Y !!!

http://iron3919.livedoor.blog/


富田眞三  Shinzo Tomita


メキシコ小話


       初夜の明け方…

                   
 

laopinion.com

              写真:(www.diariofemenino.com)

 新婚初夜、二人は明け方になってやっと甘くも激しい愛の営みを終えた。
数え切らないほどの愛撫の後、もうろうとした新郎は、財布から100ペソ(5ドル)紙幣を二枚取りだすと、新婦に渡した。


「ホセ!」カンカンに怒った、新婦は「これは何の真似?説明して頂戴!」と声を荒立てた。


直ちに過ちに気付いた新郎は「ごめん、許してくれ、マリア!」と言い訳を始めた。
「素晴らしい愛撫のあと、すっかり疲れ果てて、うとうととしてしまい、自分が何をしたのかさえ、分からなくなっていたんだ。ごめん、許してくれ」とホセ。


「何をしたのか、分からなくなったですって! ひとを馬鹿にしておいて!」
と新婦は目を吊り上げて、
「私と寝て、1,000ペソ以下しか払わなかった男はあんたが初めてよ。」と怒鳴った。


お後がよろしいようで…


連載エッセイ62 ≪ラテンアメリカの情報を日本語で調べるには≫ 続き

執筆者:桜井 悌司氏(ラテンアメリカ協会常務理事)

14.ブラジル日本商工会議所(サンパウロ)

1940年設立、現在会員数、350社。ブラジルには、サンパウロに加え、マナウス、ベレン、クリチバ、リオ・デ・ジャネイロ、ポルトアレグレの5都市に別途日本商工会議所が存在する。

 

「主要情報」

1)デイリー経済情報  ブラジルのカレントな経済・産業情報を毎日掲載。

2)会議所関連ニュース

3)会議所の活動ほか

  業種別部会長シンポジウム 毎年2回、夏冬に開催され、各業種別の部会が、過去1年・半年の動向を発表する。

  プレゼン資料(過去の興味あるプレゼンが全て収録されている)、近隣のアルゼンチン、チリ、ペルー、コロンビアのプレゼンも入っている。

  会員企業情報  ブラジルビジネス

  業界情報、貿易、法制度、投資、主要経済指標  非常に有意義な情報。

4)安全対策情報

大使館、総領事館の情報を中心としたサンパウロの安全情報。

6)ブラジル生活情報⇒一般情報⇒生活情報(うんちく、ことわざ、笑い話・ピアー

ダ200以上、アドバイス等)  笑い話等はビジネストークに役立つ。  


15.メキシコ日本商工会議所

 1964年に設立され、現在の会員数は490社。メキシコ・シテイに本部、バヒオ支局とケレタロ分室がある。

 

ジェトロや金融機関等の情報を頻繁に提供する経済・貿易・産業・金融情報をカバーするニュース欄の他、大使館・総領事館からのメキシコ生活情報、着任研修、安全情報がある。

 

16.その他在外の日本商工会議所            

 在外にある2国間商工会議所で、日本語のホームページがある会議所は、下記の通り。

1)日智商工会議所 1980年設立。最新情報、会報の発行、イベント情報、チリ生活情報、「ようこそチリへ」の発行

2)在亜日本商工会議所 1949年設立。会議所関連の情報等

3)パラグアイ日本商工会議所 1975年設立。パラグアイ概況、会議所の活動等


17.ラテンアメリカ学会

 学会のホームページを見ると、学会のイベントのお知らせが大部分であるが、年1回発行される「ラテンアメリカ研究年報」には、論文や書評などが掲載されている。


18.ラテンアメリカ政経学会

 学会のホームページを見ると、学会のイベントのお知らせが大部分であるが、年1回発行される学会誌「ラテンアメリカ論集」には、論文や書評などが掲載されている。


19.日本の大学のラテンアメリカ研究所等

日本の大学の中にもラテンアメリカやイベロアメリカという名称を持つ大学がある。以下リストアップする。研究所によっては積極的にセミナー・講演会を行っている。

1)東京大学ラテンアメリカ研究センター

2)神戸大学経済経営研究所ラテンアメリカ政治経済部会

3)上智大学イベロアメリカ研究所

4)立教大学ラテンアメリカ研究所

5)早稲田大学ラテンアメリカ研究所

6)明治大学「ラテンアメリカ・プロジェクト」

7)南山大学ラテンアメリカ研究センター

8)京都外国語大学ラテンアメリカ研究所

9)関西外国語大学イベロアメリカ研究センター 等


20.銀行・法律・会計事務所によるセミナー・コンサルテイング

 東京等に存在する内外の法律事務所・会計事務所もラテンアメリカとのビジネスに関わるセミナーを開催している。2017年以降に、セミナー等を組織した企業を下記に紹介する。

1)三菱東京UFG銀行

2)三井住友銀行

3)みずほ銀行

4)デロイトトーマツ

5)KPMG

6)あずさ監査法人

7)TCG(東京)コンサルテイングファーム)

8)西村あさひ法律事務所

9)長島・大野・常松法律事務所

10) 森・濱田・松本法律事務所

11) ベーカー&マッケンジー法律事務所  等々


21.在京大使館のホームページ、広報活動・セミナーの開催等

 在京の大使館でも独自の活動を展開しているので一部紹介する。

1)メキシコ大使館  大使館のホームページは、スペイン語、英語、日本語の3か国語

である。大使館内に、「エスパシオ・メヒカーノ」というスペースがあり、そこで数

多くのイベントを開催している。2018年のプレス発表の実績で見ると、テキーラ

等メキシコ産品紹介セミナー、6回、文化講演会、5回(アミーゴ会の講演を含

む)、展示会、3回、記念コンサート、2回、報告会・発表会、4回、レセプショ

ン、1回、投資セミナー、1回となっている。なお、メキシコ観光局東京事務所も日

本語のホームページを持っており、観光情報の他、動画、写真も充実している。

2)ブラジル大使館  大使館のホームページからは、ブラジル関連の情報はそれほど入

手できるわけではないが、イベントコーナーを見ると、ブラジル大使館の地下の展示

場・セミナー・ルームで多くのイベントが行われていることがわかる。2018年の

実績で見ると、文化トーク・ワークショップ、13回、各種展示会、8回、セミナ

ー・意見交換会、4回、ブラジル映画祭、1回と積極的である。

3)ペルー大使館  ペルー大使館は、文化活動に力を入れており、展示会等を行ってい

る。ホームページでは、ニュースの他、外交、経済貿易面での日本との関係について

紹介している。なお、大使館とは別に、ペルー政府観光庁による観光情報は充実して

いる。

4)アルゼンチン大使館  2018年が日亜外交樹立120周年の記念の年であったため、数多くのイベントが実施された。ホームページにはニュースの他、文化、食文化、観光の一般情報、アルゼンチンの概要等が見られる。

5)チリ大使館、コロンビア大使館  日本語によるホームページは見当たらない。

 

22)セルバンテス文化センター東京

 Instituto Cervantesは、1991年にスペイン政府によって設立された。その目的は、スペイン語の振興と教育、スペイン及びスペイン語圏の文化の普及である。全世界に70以上の支部を持っているが、東京は最大規模の一つである。セルバンテス文化センター東京は、地上7階、地下3階の立派なビルで、200人収容のオーデイトリアム、2つの展示場、フェデリコ・ガルシア・ロルカ図書館、多数の教室がある。スペイン語の検定試験DELEの運営、スペイン語教室の実施の他、スペイン及びスペイン語圏の文化イベント、例えば、美術関連展示会、文化関連セミナー・ワークショップ、コンサート等極めて積極的に活動を行っている。スペインが主であるが、イスパノアメリカの諸国大使館もセンターをうまく活用している。ラテンアメリカの文化イベントに関心のある人は、センターにコンタクトし、メールリストに加えてもらうことをお勧めする。


連載エッセイ62 ≪ラテンアメリカの情報を日本語で調べるには≫ 

執筆者:桜井 悌司氏(ラテンアメリカ協会常務理事)

 

大学で7年間教鞭を採り、ラテンアメリカ事情につき講義したが、最近の学生は、スマートフォンやアイパッドなどで世界の情報が容易に検索できるようになった結果、多くの情報の入手が可能となっている。インターネットで調べる場合、キーワードで調べる方法、関係組織から調べる方法等があるが、学生やビジネスマンは、キーワード検索を使って調べるケースが多い。情報を入手する場合、誰が、どの組織がどういう情報を持っているかを知っていれば、極めて迅速かつ的確に情報が入手できる。そこで、本稿では、ラテンアメリカ関連の主要機関のホームページを訪れることにより、各組織がどのような情報を持っているかをやさしく説明する。便宜上ブラジルとメキシコを中心に情報入手の方法につき紹介するが、他のラテンアメリカ諸国の調査にも役立つものと考える。なお、本稿は、桜井個人の判断・考えに基づくもので、協会の意見を反映したものではない。

 

1.   外務省

外務省は、何といっても世界に多数の大使館、総領事館を持っており、世界のほぼすべての国々の政治・経済・外交事情をカバーしている。ブラジルとメキシコの例で説明するが、同様の方法で、他のラテンアメリカでも調べることができる。外務省のホームページでは、ラテンアメリカ・カリブ諸国33カ国の情報が入手できることが大きな強みである。

 

「主要情報」

1)国・地域情報⇒地域地図⇒中南米クリック⇒ブラジル・クリック

ブラジル

  基礎データ(一般情報、政治体制・内政、外交・国防、経済、経済協力、弐国間関係) それぞれの国の基本情報が入手できる。

  トピックス、アーカイブ

  リンク(駐日ブラジル大使館、日本ブラジル中央協会、日伯協会)

2)海外渡航・滞在

  海外安全対策⇒外務省海外安全ホームページ⇒国・地域別の海外安全情報⇒ブラジル・クリック  海外に出かける時、駐在する時には必見の情報。

  海外安全対策⇒世界の医療事情⇒国・地域⇒ブラジル・クリック 渡航時、駐在時には必見。

3)入手するとお得な情報

  「ゴルゴ13の中堅・中小企業の海外安全対策マニュアル」本  ゴルゴがやさしく治安情報を解説する。非常に面白い。

  「日本と中南米」パンフレット  日本と中南米全体の関係を優しく紹介したブロシュアー。常識としての情報。


2.  
在ブラジル日本国大使館

「主要情報」

1)二国間関係 2国間の政治・経済・文化関係が理解できる。

2)外交政策  日本政府の対ブラジル外交政策の基本がわかる。

3)広報文化  日本政府がブラジルでどのような文化活動をしているか。

4)ブラジル情報(毎月)政治情勢。外政、トピックス

ブラジルフォローワ―にとって必読の情報。カレントな情報を入手できる。

5)安全情報 等々


3.  
在サンパウロ日本国総領事館〈ブラジル〉

「主要情報」

1)安全対策情報(毎月)

「サンパウロにおける安全の手引き」26ページ

「邦人被害事例集」22ページ

治安に関心のある方にとって貴重な情報が満載。

2)サンパウロ案内

「サンパウロ州概要」

「サンパウロ市内」(観光名所、買い物、治安、日系団体、主要アドレス、レス

トラン)サンパウロへの出張者や駐在者にとってサンパウロを知る上で大変便

利な情報である。

3)サンパウロ総領事館に加え、クリチバ、マナウス、リオ・デ・ジャネイロ、レシ

フェに総領事館があり、ベレンとポルトアレグレに良治事務所がある。


4.  
在メキシコ日本大使館 

1)二国間関係 2国間の政治・経済・文化関係が理解できる。

2)大使館関連ニュース

3)広報・文化・イベント情報

4)外交政策

5)メキシコ経済情報

6)安全情報

7)教育情報 等々


5.  
在レオン日本国総領事館(メキシコ)

1)新着情報 在外公館トピックス

2)安全情報等

3)グアナフアト州及びレオン市案内


6.  
その他日本大使館 

その他在アルゼンチン、在コロンビア、在チリ、在ペルー等すべての日本大使館情報も同様に調べることができる。


7.  
日本貿易振興機構(ジェトロ)

ジェトロは、当初1958年に設立され、現在は、独立行政法人である。貿易・投資の促進を目的とする機関であり、世界55カ国に77の事務所を配置し、世界の政治・経済・産業・貿易等の情報収集を行っている。ラテンアメリカには、メキシコ、コロンビア、ベネズエラ、ペルー、チリ、アルゼンチン、ブラジルに事務所を構えている。ホームページ上からは、主として、それら7か国の情報が入手可能である。

 

「主要情報」ブラジルの例で説明する。

1)国・地域別にみる⇒中南米⇒国別⇒ブラジル・クリック

  ブラジル基本情報(概況、政治動向、経済動向、祝祭日、資料情報源、年次レポート、統計、各国地域データ比較、投資コスト比較)

経済・産業・貿易・制度情報は大いに役立つ。各国情報比較や投資コスト比較は、他国と一気に比較できるので、一度活用をお勧めする。

  ニュース・レポート カレントなニュース

  ビジネスの制度・手続き   貿易制度、投資制度、税制度等を詳しく説明するコーナー。

  その他、セミナー・展示会、ジェトロの支援サービス、見本市/展示会・ビジネス案件情報。

  輸出、海外進出、外国企業誘致といった目的別にも調査できる。また産業別の情報も入手できる。

2)入手するとお得な情報

「サンパウロスタイル」(2017年2月発行)60ページ、サンパウロで生活していく上で、役に立つ生活情報を写真で紹介する。他の中南米の都市のスタイル集も入手できる。なおこのスタイル特集で入手できるものは、サンパウロ以外に、メキシコシテイ、ブエノスアイレス、ボゴタ、サンテイアゴ、リマ、リオ・デ・ジャネイロの合計7都市である。

3)ジェトロは、ラテンアメリカから訪日する政府要人等を講師とするセミナーを2

017年には、17回開催している。


8.  
アジア経済研究所(IDE)

ジェトロ/アジア経済研究所である。研究所は、アジア、中近東、アフリカ、ラテンアメリカ等の発展途上国の開発動向を研究する組織である。ラテンアメリカについても、積極的に情報収集・調査研究・情報発信を行っている。

 

1)ラテンアメリカレポート(年2回発行)アジ研ワールドトレンドの発行

2)ラテンアメリカ関係の研究者7名

3)毎年研究会が設置され、成果を研究所として書籍の形で発行する。2018年の研究会は、①ラテンアメリカ政治・経済・社会、②国際金融循環文責の基礎研究、③溶解する国家 ベネズエラ:21世紀の社会主義と民主主義、④新興国の新しい労働運動、⑤次世代の食糧供給の担い手:ラテンアメリカの農業経営体。

4)その他Discussion Papersも多数発行されている。

5)アジ研でも独自にラテンアメリカ関連のセミナーを行っている。


9.  
国際協力機構(JICA

JICAは1974年に設立された。現在は、独立行政法人で、日本政府の政府開発援助(ODA)を実践する強力な組織である。発展途上国を中心に全世界に93か所の事務所・支所事務所を配置する組織。北米・中南米には、23か所を有する。事務所所在国は、メキシコ、グアテマラ、エル・サルバドル、ニカラグア、ホンジュラス、パナマ、ドミニカ共和国、キューバ、セント・ルシァ、ブラジル、エクアドル、ボリビア、ペルー、パラグアイ、アルゼンチンの合計15カ国、支所の所在国は、コスタリカ、ハイチ、ベリーズ、ジャマイカ、ベネズエラ、コロンビア、ウルグアイ、チリの8カ国である。

 

「主要情報」

1)各国における取り組み⇒中南米⇒ブラジル・クリック

国別援助方針(ブラジル)外務省

国別データブック(ブラジル)外務省

中南米地域「いちおし!」情報 毎月

国別にどのような経済・技術協力を行っているかといった情報を入手できる。

2)各国における取組⇒事業別協力実績(国、年度、分野別)

3)入手するとお得な情報

各国における取り組み⇒世界の様子(国別生活情報)⇒北米・中南米⇒ブラジル・クリック

「サンパウロ地域生活情報」47ページ

「ブラジリア地域生活情報」37ページ

    国別の旅行ガイドブックが無い都市についての詳細な情報が入手できる。こ

の生活情報は、長期専門家用に書かれたものであるが、JICAの事務所のある

国では、同様の情報が入手できる。


10.         
国際協力銀行(Japan Bank of International Cooeration, JBIC

JBICは昔の日本輸出入銀行で、1950年に設立された。現在は、株式会社であるが、政府の貿易・投資・開発に関わる政府の銀行である。世界に16か所、中南米には、メキシコ、ブエノスアイレス、リオに事務所を構える。

 

1)JBIについて⇒海外事務所⇒ブラジル・メキシコ・アルゼンチンクリック

各事務所が担当する各種案件が見られる。

2)毎年発表する「海外投資アンケート調査」は投資先国を選定する上で役に立つ資料で

ある。

3)寄稿レポートコーナーでは、2018年の場合、ベネズエラ情報が11本、その他、メキシコ、アルゼンチンレポートがある。メキシコが投資環境レポートに取り上げられている。

4)JBICの肝いりで1991年に設立された一般社団法人海外投融資情報財団(JOI)も国別投資環境として、アルゼンチン、エクアドル、コロンビア、チリ、パナマ、ブラジル、ベネズエラ、ペルー、メキシコを取り上げている。2018年には、メキシコとブラジルを取り上げた2回のセミナーを行った。その他公開レポートとして年1~2本程度、ラテンアメリカ関連のレポートも発表している。


10)国際交流基金(
Japan Foundation

  基金は、1972年に設立された。日本文化や日本語の普及を目的とする独立行政法人である。全世界に25か所に事務所を構える。ラテンアメリカには、メキシコ・シテイとサンパウロに事務所がある。

 

日本語教育情報 ラテンアメリカ・カリブ諸国22カ国・地域における国別の日本語教育情報を入手できる。内容は、2015年度日本語教育機関調査結果、日本語教育実施の状況、教育制度と外国語教育等である。外国語の中での日本語の人気という項目もある。

また、スペイン語圏、ポルトガル語圏の小説等書籍で日本語に翻訳されたもの、その反対に日本の書籍で、スペイン語、ポルトガル語に翻訳された書籍のリストも入手できる。

11.          (一社)ラテンアメリカ協会

ラテンアメリカ協会は、日本とラテンアメリカ・カリブ諸国との政治・経

済を中心に、相互理解の深化と関係強化をめざす組織である。協会のラテンアメリカ・カリブ情報は、会員限定が多いが、極めて充実している。

 

「主要情報」

1)協会主催の講演会セミナーの案内、お知らせ、他組織によるイベントの案内。

2)情報の内容はラテンアメリカ・カリブ全般を網羅している。各種情報には、ラテンアメリカ・データ集、協会の付属機関であるラテンアメリカ・カリブ研究所によるレポート(長年国連ラテンアメリカ・カリブ経済委員会に勤務した桑山幹夫協会常務理事、桜井悌司常務理事のレポートが多い)、外務省情報、国別情報、新着経済情報が含まれる。

3)オッペンハイマー・レポート 米国のマイアミ・ヘラルド・トリビューンのラテンアメリカの政経問題の権威で著名記者であるオッペンハイマー氏の執筆記事シリーズ。

4)季刊ラテンアメリカ時報は、ラテンアメリカの政治・経済等をカバーするレベルの高い情報誌である。

5)ラテンアメリカ関連の新刊図書、映画、音楽会、文化講演会などのイベント情報が満載。

6)2019年1月から寄稿コーナーが設置され、会員等からのレポート、エッセイ等も読むことができる。

7)協会では年15~20回、ラテンアメリカ関連のセミナー等を行っている。


12.         
(一社)日本ブラジル中央協会

日本ブラジル中央協会は日本で最大の日本―ブラジルの2国間の政治・経済関係の推進をめざす組織である。ホームページも極めて充実しており、ブラジルの調査に大いに役立つ。

 

「主要情報」

1)協会イベント

2)ブラジル経済情報

  為替・経済指数(ブラジル日本商工会議所、ブラジル三菱UFJ銀行マーケット・レート) 最新の金融、経済統計が入手できる。

  マーケット・レポート(日興アセットマネージメント、三井住友アセットマネージメント、みずほ総合研究所、三菱東京UFJ銀行、ジェトロ、大和住銀投信投資) 上記①の情報に加え、最新の経済情報の入手が可能。

  ブラジル特報(隔月刊) 24ページ、毎号テーマを設定し特集号を発行。

最新号は、会員限定。その他会員限定情報は、在ブラジリアの日本大使館からの政治経済情報。

  連載エッセイ「ブラジルを理解するために」現在までに、143まで掲載

  ブラジル関係の講演会、音楽、各種イベントの情報

  3)協会では年15~20回、ブラジル関連のセミナー等を行っている。


12.メキシコ・アミーゴ会

任意団体ではあるが、ホームページはなかなか充実している。内容は、メキシコ何でも相談、企業進出・貿易、メキシコ商品リンク集、メキシコの観光、姉妹都市、メキシコと日本の歴史、メキシコ原産の植物、メキシコ関連書籍、メキシコ留学・語学研修等である。


13.その他2国間友好親善団体

 上記3団体以外に、2国間友好団体でホームページを持っている団体は、下記の通り。

グアテマラ・マヤ文化協会、日本ニカラグア友好協会、日本パナマ友好協会、日本キューバ友好協会、日本ドミニカ共和国友好協会、日本コロンビア友好協会、日本ペルー協会、日本チリ―協会、日本パラグアイ協会、日本ウルグアイ協会、日本アルゼンチン協会、日本ベネズエラ協会、日伯協会等。


 

5回金沢マラソンは、無事終了しました。

今朝は、早い朝食を済ませ近くの金沢市役所前の第5回金沢マラソンのスタート前に集合、840分きっかりに号砲と共にスタート。ポルトアレグレのアナイさんは、C組、アリジンニアさんは、Ð組発走で雨の金沢マラソンを完走して呉れました。雨の中傘を差しての沿道の応援は、寒くなり濡れてしまいました。走る者にとっては、暑いより雨で寒い方が良いのか、大会新記録が男子3位までと女子優勝者が記録し記録破りがマークされました。アナイさん、アリジンニアさんとも自己ベストを記録して4時間ちょっとで無事完走して呉れほっとしました。遥々地球の反対側から36時間掛けて来た甲斐がありました。ご苦労さん。

後は、お別れパーテイが、夕刻6時半から市役所の交流課主催で姉妹都市の参加選手の労をねぎらい交流を深める目的で開催されすべての行事を終え明日の9時ホテル出発で京都に向います。写真と共にレポートしておきます。

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